インターハイで同時100本のライブ配信を実現

ライブ配信にミッドロール広告を

運動通信社は、インターネットスポーツメディア「SPORTS BULL（略称：スポブル）」を運営する企業だ。60 を超える媒体と提携し、40 以上のスポーツをカバーする。野球やサッカーなど広くファンを抱えるスポーツだけでなく、いまはマイナーであってもファン層を拡大したいと考えている競技のきめ細かな情報まできちんと拾い上げ、ユーザーは急増している。イベント時には一気に視聴・訪問者数が増え、2018 年夏の高校野球では300 万超DAU（1 日あたりのアクティブユーザー数）を記録している。高校野球同様、夏の大型コンテンツがインターハイだ。同社 取締役 熊谷裕佑氏は、「アマチュアスポーツは、とても裾野の広いターゲットを抱えています。地域に根付いていますし、現役世代からも、その親世代、祖父母の世代からも観てもらえます。実は、弊社でプロスポーツを観る習慣のある人は半数くらい。それでもみんなアマチュアスポーツには引き込まれます。不思議な魅力があって、学生時代に部活動の経験をもつ人が多い日本人が持つ原体験なのかもしれません」と話す。あらゆるスポーツ分野の情報配信に取り組む同社にとって、そしてスポブルのファンにとって、高校生の日本一を決めるこの大会は、大きなイベントになる。

そのインターハイをライブ配信したいという思いが、同社に動画プラットフォームの採用を決断させた。創業以来、動画コンテンツはいくつか配信してきており、視聴者からの反応は良かった。しかし、配信にあたってコンテンツ管理者側の負担は大きく、スタートアップ企業が少ない人員で本格的に動画に取り組むことは難しかった。ライブ配信となると、さらに負担は増し、常駐する人員も必要になる。そうした課題を解決できる仕組みとして、Brightcove Video Cloud は最適だった。

開発1 部 部長 熊谷 太樹氏は、「ライブ配信にプリロールミッドロール広告を入れて安定運用できるソリューションは、Brightcove Video Cloud しかありません。ITの 知識が必須となる作業が不要で、操作を覚えればいいだけになる点も魅力的で、これなら当時の体制でもインハイ.tv（インターハイ）やBIG6.tv（東京六大学野球）のライブ配信を実現できると確信できました」と当時を振り返る。

インターハイ期間に700 本のライブ配信を実現

ブライトコーブの採用は 2018年。当時の社員数は約 10人だった。夏のインターハイに向けてテストを進め、実際に試合を撮影してくれる現地のパートナー企業との打ち合わせも重ねた。そして、動画の撮影から Brightcove Video Cloud への取り込み、配信へと至るプロセスを規定。専用アカウントを発行して現地から動画プラットフォームに直接アクセスして納品してもらうこととし、動画のアップロード、ダウンロード、再アップロードという手間をなくした。こうして、最小の管理工数で試合をライブで視聴者に届けることができた。

配信は大規模なものだった。1 日当たり 100 本以上の動画を視聴者へ届ける。うち、ライブ中継も複数の競技で同時に走らせ、期間内に 700 もの試合がライブ中継された。最終的には、編集を加えて長尺・短尺を合わせて約 1 万 2000 本の動画コンテンツとして公開されている。

「すべての作業を動画プラットフォーム上で完結できるようになったことで、体感として全体の工数を約30％に減らせた印象です。Brightcove Video Cloud がなければ、この規模の配信は実現できなかったと断言できます」（熊谷 太樹氏）。

“濃いユーザー” により楽しんでもらえるコンテンツを

アマチュアスポーツには、“濃いユーザー”が多いという。滞留時間が長く、じっくりと見てくれる。何度も訪問してくれるユーザーも多い。インプレッション数はメジャーなスポーツにかなわないが、競技への熱い思いを持つユーザーが確実に存在する。同社はそうしたユーザーに、より楽しんでもらえるコンテンツを届けていこうとしている。

熊谷 裕佑氏は、「私たちの目指すところは、スポーツを  “観る”、“する”、“支える” 存在になる ことです。いまは、動画を使って “観る” に注力しながら、“する” ことによる体験創出も支援しようとしています。」と話す。

将来は、支える存在へ。興味を持ってくれる層を開拓・育成しながら、より良い情報発信の支援やマネタイズ手法のコンサルティングなど、より直接的にかかわってくことが目標だ。その際にも、あらゆる競技団体に対して、優れた動画コンテンツとそれが生み出す広告収益を、大きな魅力として伝えられるかもしれない。

「まもなく、5G の時代を迎えます。通信がより高速になり、大容量なデータを高速にやり取りできるようになれば、動画へのニーズはいままで以上に膨れ上がるでしょう。それに先立ってプラットフォームを整え、配信プロセスを整備したことは、私たちのビジネスにとっても大きなメリットがあったと感じています」と話している。