【米国】SVODは今後も成長、高齢者もストリーミングへ移行

米国におけるSVOD（定額制動画配信サービス）は、今後5年間で20％以上の成長が見込まれ、2026年には2億7700万件の契約数を突破するとの調査結果が発表されました。2021年にはOTTサービスの契約数が、2億3,000万件弱になると推定されています。

パークスアソシエイツ社の調べによると、スマートフォンを利用した動画視聴時間は2015年から2倍以上に増加しており、米国のブロードバンド世帯主は、動画消費時間の内、約25％がスマートフォンでの視聴だと答えています。一方、テレビでの視聴時間は、2015年の67％から2021年には55％に減少しました。つまり、米国人はテレビで約20.6時間、モバイル端末で約9.4時間、動画を視聴していることになります。

これは、2020年第1四半期のデータによると、米国で動画を消費する方法としてはストリーミングが最も一般的になっています。ブロードバンド世帯主の76％がOTTサービスに加入していると答えたのに対し、有料テレビに加入しているのは72％でした。2021年には、ブロードバンド世帯主の82％がストリーミングサービスに加入し、有料テレビには70％が加入することが予想されています。

パークス氏によると、10人に9人以上のブロードバンド世帯主が少なくとも週に一度はストリーミングコンテンツを視聴すると答えています。また、ミレニアル世代とZ世代の約80％は、少なくとも月に一度は複数のプラットフォームで動画を見ると答えています。

報告書によると、2021年第1四半期、米国のブロードバンド世帯におけるOTTの平均サブスクリプション期間はおよそ2.5年でした。加入期間は年齢と強い相関関係があり、若年層の加入期間は高齢層よりもはるかに短くなっています。高齢者は加入するサービスの数は少ないですが、加入期間は長くなる傾向にあります。一方、若年層は、より多くのサービスに加入していますが、どれも長続きしない傾向にあるようです。

まとめ

現在も、当たり前のようにOTTの契約数が増え続けています。また、若年層の視聴者がスマートフォンやパソコンで動画を視聴する傾向にあることも当然と言えるでしょう。

若い世代の消費者が、高齢の消費者に比べてすぐに解約してしまうことは驚くべきことではありません。これは、長年にわたって進化してきた習慣のようなものと言えるでしょう。若年層の視聴者は、新シリーズやイベントを楽しむため、あるいは短期間のコンテンツ不足を補うためにサービスを利用します。しかし、魅力的なコンテンツがなくなると解約し、新たにコンテンツが供給されると再加入するのです。

つまり、SVODの解約率を下げたい場合は、新しいコンテンツが登場することを知らせるために、加入者に対してより積極的に告知する必要があります。また、スマートフォンでもコネクテッドTVと同様の体験ができるようなサービスを提供する必要があるでしょう。そして今後、この２種類のデバイスが、動画を視聴するうえで中核をなすことになるでしょう。