企業が動画配信プラットフォームを選定する際のチェックポイント7選
Marketing
企業が自社の動画を配信する際に必要となるのが、動画配信プラットフォームです。これには大きく分けると無料／有料の2種類があります。それぞれの特徴は以下の通りです。
無料動画配信プラットフォームの特徴
代表的な無料動画配信プラットフォームが、動画投稿サービスやSNSです。配信者が、多数の視聴者に向けて動画を拡散させたい際に適しています。注意点としては、他社や競合企業の広告が、動画開始前やサムネイルに並んで入る場合があります。また、動画プレイヤーのデザインなどをカスタマイズすることができません。動画の内容やコンテンツの権利については配信先プラットフォームのルールに従う必要があり、コンテンツの著作権を保護できない場合があります。
有料動画配信プラットフォームの特徴
動画をブランディングやマーケティングに活用できる、規模や用途に応じた様々な機能があります。他社の広告が表示されず、動画プレイヤーも自社ブランドに合わせてカスタマイズできるため、ブランドの世界観を表現できます。動画コンテンツの著作権保護や、特定の視聴者にのみ配信したいコンテンツに視聴制限をかけ、安全に配信することも可能です。ただし、無料サービスとは異なり、一定の費用がかかります。
それでは、企業向け動画プラットフォームを選定する際にはどのようなポイントに注意すべきでしょうか。7つのポイントに注目しながら見ていきましょう。
目次
1. 管理
管理機能
- インターフェースのユーザビリティ：動画が大量にある場合、操作画面の分かりやすさや操作感は操作効率に大きく影響します。
- 動画管理の容易性：任意の語句、タグ、日付、再生回数などで検索性を高められると、動画を増やしていっても管理を容易に行うことができます。
- マルチデバイス対応：デバイスさえあれば、どこでも視聴できるという動画の特性を活かすためにも、PC、タブレット、スマートフォンに対応できることが望ましいです。
機能アップデートの頻度
動画配信プラットフォームの機能は、インターネットブラウザや分析ツールなど関連技術の進歩に伴ってアップデートされます。機能アップデートの頻度を確認しておきましょう。
2. 機能
動画プレイヤーのカスタマイズ
動画プレイヤーが自社仕様にカスタマイズできると、ブランディングやマーケティングに活かすことができます。カスタマイズできる項目の一例としては、デザイン選択、色変更、ロゴ表示、画質切り替え、字幕設定、チャプター設定、倍速再生、360度動画対応などがあります。また、動画再生中や動画再生完了後に、詳細説明や問合せへのリンク、関連動画が表示できると、コンバージョン率*を高めるのに役立ちます。
*Webサイトに発生したアクセスのどれだけがサイトの成果＝コンバージョン（商品の購入や申込み）を達成したかの割合を表す指標
海外への配信
- CDN（コンテンツデリバリネットワーク）：動画配信プラットフォームが利用しているCDNが、視聴が想定される配信先の国・地域を無理なくカバーできるかを確認すると良いでしょう。
- 多言語字幕：海外拠点の社員も利用するなど、海外へも配信する場合には、多言語字幕が必要になる可能性があるため、字幕言語の切り替えに対応可能なプラットフォームであることが望ましいです。
3. 分析
分析機能
分析できる項目を確認すると良いでしょう。一例として、下記のような項目が分析できます。
- 視聴回数
- 再生時間
- 視聴維持率
- 視聴者の属性
- 視聴方法（OS、デバイス）
- アクセス場所（国、地域）
4. 拡張性
APIによるデータ連携
多くの動画配信プラットフォームでは、様々なAPI*を活かして、データを外部から読み書きし、データの連携を行うことができます。自社で必要とするAPIがあるかどうかを確認しておきましょう。一例として、下記のような項目を連携することができます。
- 動画データ（タイトルやサムネイルなど）
- 動画プレイヤーの操作（再生、停止など）
- アクセス分析データ
- Webページを生成するCMS
*API：あるコンピュータプログラム(ソフトウェア)の機能や管理するデータなどを、外部の他のプログラムから呼び出して利用するための手順やデータ形式などを定めた規約
5. サポート
サポートメニュー、SLA
障害が起こった際や、問い合わせをしたい場合にはサポート体制が重要になります。自社の求めるサポートレベルが提供されているかを確認することが望ましいです。
- サポートメニュー：サポートドキュメント、サポート依頼専用のメールアドレスや電話番号、専任サポート担当者、緊急対応の有無を確認することを推奨します。
- SLA（サービス品質保証）：サービスの定義、サービスレベル（動画配信プラットフォームの稼働率、問い合わせしてから対応開始もしくは復旧までの時間）、適用範囲を確認すると良いでしょう。
6. 費用
トータルコスト
動画配信プラットフォーム導入時のコストだけでなく、ランニングコストについても試算すると良いでしょう。無料の動画配信プラットフォームを利用する場合においても、社内担当者の動画に関する業務にかかる人件費や運用外注費用をランニングコストとして計算に含めることを推奨します。
- 初期費用：初期導入費用、トレーニング費用など
- 運用費用：動画配信プラットフォーム使用料、保守サポート費用、コンサルティング費用、運用外注費用など、継続的に発生する費用
動画配信プラットフォーム使用料に含まれる内容例
- アカウント数
- 利用帯域
- ストレージ容量
- 再生回数
- サポート内容
- メンテナンス（機能アップデートなど）
7. 導入実績および事業継続性
導入実績
検討対象の動画配信プラットフォームがどのような企業に導入されているか、導入実績を調査しておくと良いでしょう。
サービス提供企業の事業継続性
災害やシステム障害により、サービス提供の停止が発生した際の業務遂行力、回復力、持続性は十分かを検討することが望ましいです。また、サービス提供企業が買収や倒産により消失する可能性はないかも確認すると良いでしょう。